メディアージとは?

メディアージは、映像メディアを中心に東北の復興・魅力をネット発信するNPO法人です

はじめに

メディアージは、映像配信を通じて東北の魅力とリアルを伝えるNPO法人です。

メディアージの先駆けとなったのは、東日本大震災をきっかけに発足したメディアプロジェクト「笑顔311」。当時、被災地の様子を伝えたのは、大手メディアの限られた人材だけではなく、東北で生きる人自身でした。

誰もがリアルタイムで双方向に情報を発し、必要な人のもとへ届く。私たちは当時、これからのメディアの在り方に通じる貴重な経験を共有しました。復興の道のり、そして震災復興に限らない楽しい・おもしろいローカルの情報を、メディアージはイベント中継やライブ配信で伝え続けてきました。

インターネットが人と人とのコミュニケーションを手軽にした結果、近年はヘイトクライム(差別や偏見がもたらす嫌がらせや犯罪行為)やエコーチェンバー(自身と似たような意見・情報ばかりを過度に収集することで極端な思考に陥ってしまう)といった負の側面が目立ってきているようです。

奇しくもコロナ禍により私たちの行動様式は大きく変わり、誰もがSNSで情報やオピニオンを発し、“つながり”はオンラインで築くことが当たり前の時代を迎えています。それは確実に恩恵をもたらす一方、氾濫する情報を前に戸惑いを引き起こすこともあるでしょう。

メディアージは、インターネット=双方向メディアの活用で、身の回りから遠くの誰かのもとまで、世の中を良くするきっかけづくりができると考えます。私たちは、震災以来経験を重ねてきた情報発信で、「伝えたい」「届けたい」のお手伝い、そして対話の場づくりを目指します。

創立十周年を迎えて

特定非営利活動法人メディアージは2022年8月10日に創立十周年を迎えました。

これもひとえに創立間もない頃から、あるいは設立以前の任意団体の頃から見守り関わってくださった多くの関係者の皆様のおかげでありますことを心より感謝を申し上げます。

あの東日本大震災から3週間後、仙台にあるインターネットカフェの一室で産声を上げた被災地発の情報発信から始まり、翌年の法人化を経て、長いようであっという間の10年を駆け抜けました。

思い返せば震災情報の発信に当時はまだ余り一般的でなかったネット中継という手法を使った私たちでしたが、2020年から始まったコロナ禍という緊急事態においてネット配信・ネット中継は今まさに世の中に浸透したように感じます。

私たちがネット配信という手法を用いながらも、リアルの繋がりを大切にし、多くの皆様と共感を共有できるリアルの場づくりを継続することができましたのは、多くの仲間に恵まれたからこそであり、次の飛躍に向けてまだ見ぬ仲間と巡り合いながら10年後の新しいメディアをデザインするのが、メディアージでありたいと願います。

最後に、地道な活動を支えてくださった仲間には万感の想いでいっぱいです。

これからもどうぞよろしくお願いいたします。

2022年8月吉日
非営利活動法人メディアージ 理事長 大矢中子

団体概要

名称 特定非営利活動法人メディアージ
事業所 〒984-0051
宮城県仙台市若林区新寺1丁目6-8 チサンマンション第三仙台213
活動開始 2011年3月19日
設立 2012年8月10日(NPO法人として認証)
役員 7名
主な事業
  1. 映像を中心とするTVやインターネットを用いた双方向の情報発信に関する事業
  2. 情報発信及び共有を通じた地域のコミュニティ形成支援事業
  3. まちづくりにおける行政並びに地域住民間の対話を促進する為の双方向の情報発信に関する事業
  4. 防災情報の発信及び災害時における緊急災害情報等の発信に関する事業

役員

2018年3月24日 更新

理事長 大矢中子
常務理事 漆田義孝
理事 遠藤聡一郎
菊池遼
由佐充彦
橘宏卓
監事 大櫻勇一

定款

貸借対照表

寄付および正会員・賛助会員入会を希望する方

まずはお問い合わせフォームからご連絡ください。

アクセス

事業所 〒980-0023
宮城県仙台市青葉区北目町4-7 HSGビル3階
マップ

 

メディア出演・掲載実績

2022年

2021年

  • 8月1日 TBC東北放送 Youtube Live「仙台市長選挙開票特番」(※弊団体理事 漆田義孝出演)
  • 5月18日 TBC東北放送「Nスタみやぎ」(ポリスク・仙台市長選特集2021
  • 4月2日 NHKラジオ第一「ゴジだっちゃ!」(※弊団体理事 漆田義孝出演)

2020年

  • 7月9日 TBC東北放送「Nスタみやぎ」(オンライン配信業務)
  • 3月24日 エフエムたいはく「鈴木はるみのソーシャルで行こう!」(※弊団体理事 漆田義孝出演)

2019年

  • 9月〜12月 Rakuten.fm TOHOKU(IF I AM
  • 8月22日 TBC東北放送「Nスタみやぎ」(まつりごと・ポリスク)
  • 7月21日 TBC東北放送「Nスタ×news23 選挙スペシャル」宮城版(※弊団体理事 漆田義孝出演)

2018年

2017年

2016年

  • 7月7日 河北新報 朝刊 (聴きくらべ! 街頭演説)
  • 7月3日 読売新聞 朝刊 宮城版 (政治と若者の距離をなんとかする)
  • 6月15日 政治プレス新聞社【記事リンク】 (政治と若者の距離をなんとかする)

2015年

2014年

2013年

2012年

2011年

  • 4月21日 河北新報 夕刊 (笑顔311プロジェクト/IF I AM
  • 4月13日 日経ウーマンオンライン (笑顔311プロジェクト)

設立趣旨書

2011年3月11日、あの地震の日からテレビのチャンネルはどこも、地震の被害や津波の脅威を流す沢山の番組で溢れていました。しかし、新聞、TV、雑誌、ラジオ、どのメディアを見ても実際に被災された人たちの様子はおぼろげにしか見えず、インターネットを通じてわずかに届く被災地からのリアルな、それでいて不完全な助けを求める声は、安全な所で生きる私たちを不安と焦燥の渦へと駆り立てました。

そこで私たちは、以前から行っていたライブストリーミングという手法を用い、現地のリアルな情報をありのままに伝えるために、「被災地をメディアでつなぐプロジェクト 笑顔311」というプロジェクトを立ち上げたのです。

世界の人が思っている以上に震災の爪痕は深く、当時も今も、被災地には電気もガスも水道も通っていないところが沢山あります。帰りたくとも帰れない人たちや、避難した先でなんとか歩き出そうとしている人たちも、同様に沢山います。

「ライブストリーミングで被災地の情報を被災地から発信する」この試みはまだまだこれからのチャレンジですが、被災地の声を世界に届けてこの震災を忘れないようにする事、世界の声を被災地に届けて応援する人達の存在を伝え続ける事、リアルタイムに反応を返すことが出来るこのライブストリーミングという手法の特性を生かした取り組みを行うことが、今後の復興の一助になると固く信じています。

今回、活動範囲の拡大や配信先メディアの多様化、様々な活動のハブとしての役割、被災地に限定されないまちづくり・まちおこしに係る情報発信ニーズ等に対応し、この活動を長期に渡って継続的に行う為、ボランティア・被災地の方々・政府・行政・企業といった様々な方の支援を受け、メディア(伝達手段)、エイジ(時代、世代)、アージ(人を突き動かす強い感情の力)といった言葉を、今この瞬間に必要なものを確実に伝えていくという意味でトリアージ(選択)という語感に乗せ、特定非営利活動法人メディアージとして再出発する事としました。

この活動が被災地をはじめとした様々な地域の未来に寄与すると信じ、特定非営利活動法人メディアージの設立趣旨とします。

2012年5月18日

旧メッセージ

メディアージは、「10年後の社会に必要なメディア」を目指し、活動を続けています。

2011年3月11日に発災した、東日本大震災。その1ヶ月後に仙台・東京で発足した「笑顔311プロジェクト」を母体に、2012年にはNPO法人メディアージ(特定非営利活動法人)を設立しました。

発足当初は、主にボランティア団体の紹介や被災地の現状、未来の東北についてのディスカッションといった震災復興関連の情報発信を中心に行っていましたが、現在は広く「仙台・東北」をテーマに、バラエティ性のある面白い・ユニークな企画も盛り込みながら、主に映像制作を中心に活動を継続しています。

震災の混乱が続いた発災当初、私たちは情報の受発信に関してのある経験をしました。
全国のテレビでは津波の衝撃的な映像が繰り返され、現地では電源の利用が限られる中、個々人はインターネット、特にSNSを利用し、それぞれが様々な情報発信を行いました。
生存確認、周囲の被害状況、避難所の状況、生活用品の販売や配布に関する情報……そういった、身近でローカルな情報を共有することが、誰かの、そして自分のためになるという経験を、私たちは共有したのです。

メディアージが目指しているのは「誰もが情報発信ができる」社会、「ローカルな・マイナーな情報が誰かの元に届く」社会です。
メディアージを通して、様々な方が自身の届けたい情報を発信することができる、そんなお手伝いをしたいのです。
そのための新しいメディア、新聞やテレビ放送と対比されるような、インターネットならではの情報発信メディアの実現に向けて、走り続けていきます。

そして、東日本大震災から5年が経とうとしているこれからも、引き続き復興に取り組む東北の各地域に関心をもってもらえるような発信にも、継続して取り組んでいきます。

2016年1月吉日